2018年02月21日

日経WOMAN最新号に「1億円女子」が登場!

本屋さんに立ち寄っていろいろ見て時間をつぶしていたところ、ふと目に留まったのが雑誌『日経WOMAN』の最新号(2018年3月号)でした。

やや小さめの文字でしたが「ついに1億円女子登場!」とのフレーズに惹かれ、手に取って立ち読みをしてしまいました...

日経ウーマン 2018年 3 月号 -
日経ウーマン 2018年 3 月号 -

資産運用特集記事のなかで1千万円超えの資産家の女性7〜8人のインタビュー記事が載っていたんですが、1人だけ1億円超えの資産を保有する女性が掲載されていました。

すごいですね〜...

記事を読む前の印象として、よほど高給取りのエリートとか、女医さんとか、ケチケチ生活&実家暮らしとか、そういうのを想像してたんですが違いました。

彼女は39歳の医療事務のOLさんで、22歳のときに一度就職に失敗し、24歳になってやっとのことで就職できたという苦労人でした。

また、一度、一時払い系の保険商品を購入して失敗し、約400万ほどの損失をこうむったこともあったとか。

エリートではなく普通のOLさんで、しかも順調な投資家人生を歩んではいないんだそうです。

それでも1億円超えの資産保有を達成した秘訣は、個別株中心に投資したこと。

保有資産の約7割強は個別株なんだそうで、ここ数年の上げ相場に乗って「億りびと」となったようです。

具体的にどの銘柄を買っているのかも明かされていましたが、そこまでネタバレするのは雑誌社の方に申し訳ないので、興味のある人は買って読むなりしてくださいね。

それにしても、日本の小金持ち層も変わってきましたね...

親が金持ちとか、会社経営者とか、不動産を持ってるとかじゃなく、普通の人、それも普通のOLさんが金融市場を生かして財産を築く時代になったということですね。

日本でも、普通のOLさんが株などで1千万円超えや少ないけれども1億超えする世の中になってきたんだなぁ...








P.S.
投資はあくまでも自己判断と自己責任でお願いします。
上記の記述は私の個人的見解であり、何も保証するものでもありません。






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2018年02月09日

副島隆彦著『銀行消滅、新たな世界通貨へ』を読んで...

副島隆彦氏の著作『銀行消滅、新たな世界通貨へ』を読みました。

銀行消滅  新たな世界通貨(ワールド・カレンシー)体制へ (Econo-Globalists 20) -
銀行消滅 新たな世界通貨(ワールド・カレンシー)体制へ (Econo-Globalists 20) -

リバータリアニズムを信奉する著者の想いのこもった通貨論という感じです。

氏は、銀行の支店がヨーロッパでも日本でもどんどん減っていっているという話しから始めて、現在の金融システムが行き詰っている点を鋭く指摘します。

そして、既存の国家権力が管理する通貨や為替,国境線などといった代物は突破されて、新しい秩序が模索されていくのだと言います。

法定通貨(リーガル・カレンシー)の地位は相対的に小さくなり、仮想通貨がやはり力を伸ばしていくだろう...

それは、一部の政治家や官僚、国家権力による民衆からの搾取のシステムに対抗する力が働くからだ...

ITという大海原を舞台に、冒険的な金融家・企業家がそれを実現していくという大きな流れは止められない...

そう著者は語ります...

いくつか引用してみます。

ハーバード大学はリベラル派(民主党)の牙城である。ビル・クリントンやバラク・オバマ大統領の時代は、ハーバードの経済学者でノーベル経済学賞をもらったような人たちが金融政策をやって、それが大失敗した。


金融工学が大爆発を起こしたのは、正規分布曲線の端のほう、テール(tail 尻尾)の部分である。このテールの部分は「ほとんど起こり得ない」と勝手に決めつけた。ところが、この尻尾のほうが起きてしまって、全体が大爆発した。


ビットコインの始まりが2008年だ。ということは、まさしく“リーマン・ショック”が起きて金融工学が滅んだ年である。


時代が変われば、新しい人間(像)が生まれ、新しい世界ができてゆく。ビットコインは、今はまだ気持ちの悪い得体のしれないものである。だけれども、こういう“新しいお金”が、どうしても出現してくるのだ。このビットコインに人々の「信用」がつけば、その信用が「秩序」になる。


リバータリアンの勢力が、2016年の米大統領選挙でドナルド・トランプを選挙戦の初めから育てて支えたのである。私、副島隆彦は、このリバータリアンである。この思想を日本に広めるために、もう20年頑張っている。


何より大事なのはペイパルという会社だ。ペイパルはピーター・ティールが1998年につくった。ピーター・ティールは「インターネット決済」という考え方を始めた。


ピーター・ティールは、ドナルド・トランプが大統領になることを強力に支持した企業者だ。リバータリアンに近いのだ。2016年11月9日にトランプが当選したあと、彼はすべてのIT業界の大物たちを取りまとめた。12月14日に「トランプ新政権を支える」という趣旨でトランプ・タワーの25階に集結させた。


フィンテックの会社は、やはりペイパルから出発している。ペイメント以外のいろいろな会社も、多くがペイパル・マフィア系でできている。


新しいフロンティア、すなわちこれまでにないような新しい世界に踏み込んでゆく者たちがいる。そうしないと人生がつまらない。毎日、毎日の生活が息苦しくて仕方がない。現在ある株式や債券や為替の博奕の市場に、もう飽きてしまった。そんなものではない、もっと新しい金融市場が欲しい。そのように考える獰猛な人間たちは危険と大損を覚悟でフロンティアに向かってゆく。それが今回は、ビットコイン、仮想通貨というフロンティアなのだ。ある種の特殊な人間たちは、これまで誰も行ったことがないところに出て分け入ってゆく。探検家とか、冒険家だ。


未来を当てているか否かは別として、氏の著作はいつ読んでも面白いです...







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2018年01月11日

上念司氏著『ユーロ危機で日本は復活する』を読んで

少し前の2012年発行の本ですが、上念司氏著『ユーロ危機で日本は復活する』を読みました。

2010年にギリシャの金融危機が起こったことをきっかけにユーロへの信任が揺らいでいる中、書かれた著作です。

ユーロ危機で日本は復活する! -
ユーロ危機で日本は復活する! -

氏の持論である、”リフレ賛成”,”デフレ=悪”という考え方に基づき、世の中の諸説や有識者の評論のうち、おかしなものを排除し、経済の原則から鋭い指摘をした優れモノの一冊だと言えます。

現在も、ドイツやオランダを中心とする財政が健全な北の諸国と、ギリシャやスペイン,イタリアなどの財政に問題を抱えている南の諸国との間の経済格差や、そもそもの経済の「質」が異なることで迷走が続いているユーロ圏...

その巨大な経済力と、先日、日本とのEPAが締結されたことから、我々日本人および日本の投資家にとっても他人事とは思えないユーロ圏...

今後の投資スタンスを考える上で、その情報の分析と正しい思索は非常に重要です。

その意味では、この本の内容は改めて経済の原則をおさらいさせてくれるとともに、とても参考になる情報がいっぱいあります。

タメになる一冊です...

以下、有用な情報につき、引用して紹介したいと思います。

ECBが小出しの金融緩和をしたとしても、ドイツにとってそれは緩和し過ぎ、逆にギリシャにとっては緩和不足という状況になります。これは、今まさに起こっていることです。これこそが、先に述べたドイツ一人勝ちの原因なのです。当然ドイツはこの心地よい環境を手放したくないと思うでしょう。


一番、印象に残った文章はコレでした。

ドイツは、ユーロ圏をドイツ企業の市場としてガッチリと確保しつつ、金融緩和の恩恵まで二重に享受しているという事実。

この事実をふまえることでいろんなものが見えてくる気がします...

メルケル政権がなぜ安定して強いのか?...

ブリグジットは、ひょっとしたらドイツに飲み込まれまいとするイギリスの自己防衛なのか?、とか...

ユーロ圏はもちろん、EUの内部の様子まで垣間見せてくれる一冊でした。

おススメです...







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